新NISAとiDeCoはどちらを優先すべき？併用のシミュレーションも

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2024年から新NISAが始まりましたが「iDeCoとどちらを優先すべき？」「iDeCoをやめた方がよいのだろうか」とお悩みの方は多いでしょう。iDeCoとNISAはそれぞれメリット・デメリットがありますので、できれば併用をおすすめします。ただし人によって資産運用の目的や毎月充てられる金額は異なりますので、自身の状況に合わせてどちらかを活用するという選択肢もあります。
今回は新NISAと旧NISAの違いとiDeCoとの比較、新NISAとiDeCoのメリット・デメリット・注意点、併用のシミュレーションを見ていきましょう。

新NISAとiDeCoはどちらを優先すべき？制度を比較！旧NISAとの違いも

まずは2023年までの旧NISAと2024年以降の新NISAの変更点、NISAとiDeCoの制度の違いを見ていきましょう。

新NISAとiDeCoの制度を比較

NISA（非課税口座）は2024年から制度が改正されました。まずは旧NISAと新NISAの違いを見ていきましょう。

2023年までの旧NISA制度では、投資家は短・中期の運用に適した一般NISAもしくは長期投資に向いているつみたてNISAを選択します。
一般NISAは非課税期間が最長5年間で年間投資上限額は120万円、つみたてNISAは年間投資上限額が40万円で最長20年間、売却益や配当金などに対して税金がかかりません。

新NISAは一般NISAとつみたてNISAが一本化され、年間投資上限額は成長投資枠（旧NISAでは一般NISA）240万円、つみたて枠（旧NISAにおけるつみたてNISA）120万円と大幅に拡充されました。

非課税保有期間は無期限です。
さらに非課税限度保有限度額が創設され、金額は1,800万円（そのうち成長投資枠は1,200万円）です。

iDeCoは個人型確定拠出年金という私的年金制度で、拠出限度額は人によって異なります。

新NISAとiDeCoはどちらを優先すべき？

新NISAとiDeCoは、それぞれのメリット・デメリットを把握し使い分けることをおすすめします。
例えば個人事業主で節税重視の方はiDeCoへの掛け金を多めにする、子どもが大学入学を控えているので自由度の高いNISAにするなど世帯の状況に応じて配分を決めていきます。

もちろんNISAとiDeCoどちらか一方だけでも構いません。

1カ月の収入から支出を差し引き、この先10年程度使う予定のないお金（余剰資金）をiDeCoやNISAに充てましょう。

新NISAとiDeCoのメリット・デメリットを比較

新NISAのメリット・デメリット

新NISAのメリットは、金融商品の現金化がしやすいという点です。iDeCoは60歳までこれまで拠出した掛け金を引き出せませんが、NISAはいつでも売却が可能です。
ただし、現金が必要な時に金融商品が含み損の場合は損切り（損失を確定させること）せざるを得ない状況に陥ってしまいます。
長期で保有すると上がる可能性もありますので、可能な限り投資には余剰資金を使いましょう。

NISAは現金化が比較的容易ですので「手元に現金があるとつい使ってしまい老後の資金がたまらない」という方は、iDeCoへの配分を多めにする方が良いかもしれません。

投資対象の金融商品が多いというメリットもあります。

iDeCoのメリット・デメリット

iDeCoのメリットは、節税効果が高いことです。
掛け金が全額所得控除されますので、自営業者・所得が多い方にとっては恩恵が大きいでしょう。
一方で、60歳まで引き出せないというデメリットもあります。ただし、上記のとおり「お金があるとつい使ってしまう」という方はiDeCoに拠出し引き出せない状態にすることで老後資金が貯まる可能性があります。

投資対象商品がNISAより少ない点も、人によってはデメリットと感じるでしょう。

新NISAとiDeCo併用のシミュレーション

新NISAとiDeCo併用のシミュレーションを、「攻め」の資産運用をするAさんと「守り」の資産運用をするBさんのパターンで見ていきましょう。

新NISAを優先するAさんの併用シミュレーション

Aさんは30代で単身世帯です。これから積極的に資産を増やしたいと考えており、余剰資金は月に4万円です。
老後の資産形成も考え、iDeCoに月1万円、新NISAには月3万円を回す予定です。

新NISAでは米国株で高いリターンを狙います。
海外の株式は為替リスクがあり、日本株よりハイリスクハイリターンといわれています。
加えて株主優待で外食を楽しみたいため、日本株も購入する予定です。
投資家に人気があるアメリカの指数S&P500に連動した投資信託も購入します。

iDeCoは老後の資産形成が目的ですので、海外に分散して投資できる全世界株式と元本が保証される定期預金を組み合わせました。

iDeCoを優先するBさんの併用シミュレーション

自営業のBさんは50代でファミリー世帯です。
低リスク・低リターンの「守り」の資産運用を心がけています。

新NISAは全世界株式のインデックスファンドで、iDeCoはバランスファンドです。
バランスファンドの国内債券・外国債券・日本株式・外国株式が25％ずつという組み合わせは、GPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)と同じです。
GPIFは2023年9月時点で、運用開始以降（2001年度〜2023年度第2四半期）年率プラス3.91％と公表されています。

新NISAとiDeCo併用の注意点

新NISAとiDeCoを併用する際には、iDeCoとNISAは別の金融機関を利用することをおすすめします。

新NISAの生涯投資枠は1,800万円です。
加えてiDeCoの掛け金も同じ金融機関で運用すると、万が一の場合のリスクが大きくなってしまいます。
例えば自営業の方がiDeCoで月68,000円を45年間拠出した場合の掛け金の総額は2,040万円です。

証券会社が投資家から預かっている有価証券などは、自社の資産と区別して管理することが義務づけられています。よって証券会社が経営破綻しても、投資家に資産が戻るようになっています。

証券会社が分別管理をしていなかったとしても、日本投資者保護基金から1顧客あたり1,000万円まで補償されます。

ただし1,000万円を超えた部分が補償されない可能性がありますので、資産と同様に証券会社についてもリスクを分散しておくと良いでしょう。

さらにネット証券会社ではサーバーがダウンして使えなくなってしまうリスクがあります。証券会社を分散することで、サーバーダウンのリスク軽減が期待できます。

YouTubeで「NISA とiDeCo」について解説中！

いまさら聞けない新NISAとiDeCo！どちらを優先すべき？併用もあり？

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まとめ

新NISAはいつでも資金を引き出せる、iDeCoは節税効果が高いというメリットがあります。この記事を参考に、資産運用の目的や状況にあわせてNISAとiDeCoを使い分けていきましょう。

大学在学中に2級FP技能士を取得、会社員を経て金融ライターとして独立。金融・投資・税金・各種制度・法律・不動産など難しいことを分かりやすく解説いたします。米国株・ETFなどを中心に資産運用中。CFP(R)の相続・事業承継に科目合格、現在も資格取得に向けて勉強中。